介護サービスはたくさんの人たちが関わり成り立っています。主な職業は以下の通りです。
ケアワーカー（介護福祉士）
身体的・精神的な障害により日常生活行動に支障のある方に対して介護支援を行うために必要とするスキルを認定するための国家資格です。名称独占資格に認定されています。高齢者・障害者のある方の施設で介護をするスペシャリストで、食事、入浴、排せつ、衣服の着脱など日常的な介助業務や掃除、備品の管理、シーツ交換なども行い、高齢者社会において欠かすことができない職業です。
ホームヘルパー（介護職員初任者研修）
自宅や専門施設において生活・家事援助を行うことを言います。高齢者や障害者の生活介助を行うことが主な目的です。ホームヘルパーになるためには各都道府県知事の指定する介護職員初任者研修を受講し、終了しなければなりません。
ケアマネージャー（介護支援専門員）
要支援、要介護と認定された人が、適切な介護サービスを受けられるようにするために、介護サービス計画（ケアプラン）を作成する専門職です。介護保険制度の仕組みは複雑なため、介護が必要になったら介護施設へ行くとすぐにサービスを受けられるわけではありません。このあたりが病院とは違うところです。介護施設で介護を受けるためにはケアマネージャーに介護サービス計画を（ケアプラン）を作成してもらう必要があります。介護を要する方の状況や、家族がどんなふうに困っているのかを理解し、計画を立て、必要なサービスを受けられるようにサービス事業者へ手配するのがケアマネージャーの仕事です。
ケアマネージャーとして登録されるには都道府県の実施する介護支援専門員実務研修を受講する必要があり、研修を受講するために介護支援専門員実務研修受講試験に合格しなければなりません。
ソーシャルワーカー（社会福祉士）
身体、精神的障害を持ち福祉を必要とする方に対し、助言や相談対応指導等を行う専門家です。ソーシャルワーカーになるには社会福祉士および介護福祉士法に基づき、厚生労働省認定機関である財団法人社会福祉振興試験センターが行う社会福祉士国家試験に合格し、ソーシャルワーカーとして資格を取得しなければなりません。
PT（理学療法士）
厚生労働大臣（国家資格）を受けて、理学療法士の名称を用いて、医師の指示の下で理学療法を行う仕事です。理学療法とは身体に障害がある方に対し、主に基本的動作能力の回復を図るため、治療体操その他の運動を行わすことを言います。
OT（作業療法士）
厚生労働大臣の免許（国家資格）を受けて、リハビリテーションの現場において作業療法を行う仕事です。人間として生きていく上での活動を理解、分析し、利用できるよう力を身につけることが不可欠とされています。入浴や摂食などの日常生活動作から現場復帰まで作業療法は広くかかわっています。
ST（言語聴覚士）
言語聴覚士法に基づき言語聴覚療法（音声機能、言語機能、摂食、嚥下機能、聴覚に障害がある方に対して、その機能の維持向上を図ることと言語訓練、その他の訓練、及びこれに必要な検査、助言、指導その他の援助を行います。
はり師きゅう師
はり師きゅう師の国家資格に合格し、東洋医学の考えに基づき、鍼やもぐさを使い、人間が本来持っている自然治癒力を高める治療を行う仕事です。医師の同意者があれば、寝たきりや歩行困難で治療院へ行けない方のお宅に訪問し治療をすることもできます。理学療法とは違い介護保険を使わず、医療保険を使い治療するので、介護計画がいっぱいでも利用できます。
あん摩マッサージ指圧師
あん摩マッサージ指圧師の国家試験に合格し、東洋医学の考えに基づき、身体的な治療を行う仕事です。医師の同意者があれば、寝たきりや歩行困難で治療院へ行けない方のお宅に訪問し治療をすることもできます。
福祉用具専門相談員
福祉用具専門相談員は、介護が必要な高齢者や障害者に介護保険で福祉用具を利用する際、本人や家族の希望に応じて、家庭環境や身体状況にあった福祉用具の選び方や使い方についてアドバイスをする専門職です。福祉用具専門相談員を取得するには厚生労働大臣が指定する50時間の講習会を受講することで取得できます。
福祉住環境コーディネーター
福祉住環境コーディネータとは、高齢者や障害者が安全で快適な生活を送るための環境を提案するアドバイザーです。バリアフリー化を進めるだけでなく、介護用品や生活用具の開発・販売にも関わる仕事です。
福祉住環境コーディネーターになるには、福祉住環境コーディネーター検定試験に合格して得られる資格が必要となります。
介護予防運動指導員
介護予防運動指導員とは、高齢者の方に快適な日常生活を過ごしてもらう為に、筋力トレーニングや運動を通した身体的ケアを行うための仕事です。
特に、高齢者の筋力低下からの転倒や骨折の予防対策に筋力トレーニングを行います。
介護予防運動指導員資格を受講することで取得することができます。
医薬品登録販売者
登録販売者の資格を持った人は、薬局や薬店、置き薬において 第２類および第３類一般用医薬品を販売することができます。 処方箋に基づく薬の調合や第1類の販売はできませんが薬剤師に次ぐ薬のエキスパートです。都道府県が実施する試験に合格しすると、登録販売者となれます。